Amazonが提供する広告は、大きく分けて以下の2種類あります。
- Amazon出品者本人が設定してAmazon内に広告を打つ「セルフサービス広告」
- Amazon側の広告運用のプロが、Amazon内外に広告を打つ「DSP広告」
どちらを選ぶかによって目的や配信先が大きく違ってくるので、違いをしっかり押さえておきましょう。
AmazonDSPとは
AmazonDSPはAmazonの外へリーチする広告
AmazonDSPは、Amazonの中だけでなく、Amazon外までリーチできる広告です。
AmazonというWEBサイトは、購入する気がある人や商品を探している人が集まるサイトですよね。
そのAmazon内だけに配信するのがセルフサービス広告で、「購入意欲が高いユーザーへ、商品を売り込むアプローチ」です。
Amazon外へリーチするということは、購入する気がない人へも広告を配信するため、セルフサービス広告とは全く異なるアプローチとなります。
AmazonDSPなら潜在層へアプローチできる
AmazonDSPは、Amazonの外へ広告を配信することで「潜在層」へアプローチすることが可能です。
すぐに買う気がない潜在層へアプローチする主な目的は、その商品が必要になった時に、ユーザーの選択肢に上がるように仕掛けていくこと。
顕在層にアプローチするセルフサービス広告では、Amazon内を回遊するユーザーを取り合う形でしか売り上げを上げることができません。
Amazonの外からユーザーを呼び込むことで、Amazonユーザー争奪戦から離れた集客が実現可能になります。
Amazon出品者でなくても利用可能
AmazonDSPとセルフサービス広告との大きな違いのひとつに、Amazonに商品を出品していなくても利用可能な点が挙げられます。
通常であれば、Amazonが蓄積している購入履歴データを活用した広告は、Amazon出品者の特権のようなもの。
その特権がAmazonDSP利用者にも使えるため、Amazonユーザーの購入履歴や閲覧履歴を使ってターゲットを指定するなど、かなり正確に理想のターゲットを追いかけることができるようになります。
広告主ではなくプロが運用する
AmazonDSPは、Amazonもしくは一部の広告代理店が運用します。広告を配信したい人自身で運用することはできませんので気を付けましょう。
Amazonに直接運用を依頼することも可能ですが、最低出稿料金がかなり高額です。
広告代理店だと少額で依頼できることから、AmazonDSPを使うのであれば、Amazonに承認された広告代理店に運用してもらう形が一般的です。
AmazonDSPの広告掲載シーン
AmazonDSPの広告が掲載される場所は、大きく分けて3つあります。
- Amazon内のページ
- Amazon以外のページ①APS
- Amazon以外のページ②SSP
Amazon内でもAPSでもSSPでも、Amazonの購入履歴などを活用したターゲティングが可能です。
Amazon内のページ
AmazonDSPで出稿すると、Amazon内の以下のページに広告を掲載できます。
- Amazonトップページ:
PCはページ右下、モバイルはファーストビュー下やページ下部に掲載
- 検索結果ページ:
PCは検索結果ページ左側や検索結果ページ下部、モバイルは検索結果ページ下部に掲載
- 商品詳細ページ
PC・モバイルとも商品詳細ページの上部と下部に掲載
ただし、Amazon内の配信は「広告枠が余っている場合のみ」とされています。広告枠の空きが少なくなる時期(主に10~12月、3月)には配信されない可能性がありますので気を付けましょう。
Amazonに出店しているのなら、Amazon内への出稿はセルフサービス広告で行う方が確実です。
Amazon以外のページ①APS
APS(Amazon Publisher Services)とは、Amazonから依頼のある広告を自サイトに掲載することで、Amazonから収益を得ているWEBサイト(Publisher)を指します。
APSを利用しているWEBサイトは、日本だと
- 朝日新聞デジタル
- 東洋経済オンライン
- オールアバウト
などがあり、これらのWEBサイトに広告を配信できるようになります。
Amazon以外のページ②SSP
SSP(Supply Side Platform)は、第三者のWebサイトやアプリの広告枠へ掲載することが可能です。
特筆すべき点は「Googleディスプレイネットワークと同様の広告枠」まで広くリーチできる点。
Googleディスプレイネットワークは、Google広告を掲載できる200万以上のウェブサイトや動画、アプリのことを指し、世界中の90%以上のインターネットユーザーにリーチできるといいます。
この膨大な広告枠の中から、Amazonの購入履歴などと組み合わせてターゲットを指定できるため、理想のユーザーへの広告配信が実現可能です。
AmazonDSPの最低出稿額
Amazon DSPへ出稿する際は「Amazonへ直接依頼」「広告代理店を通す」の2つから選べます。
Amazon DSPの課金方法は、広告が1,000回表示されるごとに費用が発生する「インプレッション課金」で、これが単純に「DSP利用時の広告費」です。
Amazonへ直接出稿する場合は、支払う費用は単純に広告費のみですが、最低出稿額が300万円とされています。
一方、広告代理店は広告費に運用手数料が乗っかってきますが、もっと少額から出稿可能です。
AmazonDSPで指定できるターゲット
ユーザーが商品を購入するまでのユーザーの意識の流れは、以下のように分けられます。
【潜在層】商品やブランドを認知する
【準顕在層】購入を検討する
【顕在層】購入する
Amazon内の広告は、主に顕在層へのアピールですが、DSPはそれよりも前段階の準顕在層や潜在層へアピールする形になります。
ホットカスタマー
AmazonDSPでは、Amazonユーザーの中で特定の商品やカテゴリーを直近で閲覧した「ホットカスタマー」をターゲットに設定できます。
わざわざAmazonへアクセスして、商品やカテゴリーを閲覧したのであれば、そのユーザーは「顕在層」あるいは「準顕在層」です。
あと一押しで購入に至る可能性が高いユーザー(ホットカスタマー)をターゲットに設定すれば、Amazonの外まで追いかけることが可能になり、販売チャンスを取りこぼさずに済みます。
ライフスタイル
準顕在層よりもっと前段階の「潜在層」へアプローチするなら、ライフスタイルをターゲット指定に使いましょう。
Amazonでは、趣味や興味関心、家族構成など、100種類以上のライフスタイルカテゴリーを設定し、購入履歴や閲覧履歴からユーザーを分類しています。
特定のカテゴリーに興味や関心のあるユーザーが興味を引くような広告を配信していけば、購入を検討する「準顕在層」に移った際に、購入の選択肢に入る可能性を高められます。
ASINリターゲティング
特定の商品やその類似商品を閲覧したユーザーをピンポイントで追いかけたいなら、ASINリターゲティングがおすすめです。
例えば、ASIN(Amazon内で商品を識別するための10桁のコード)でランドセルを閲覧した履歴のあるAmazonユーザーなら、これから卒園・入学する子どもがいる可能性がありますよね。
そういったユーザーに、これから先に起こるイベントに関連する商品を広告で提案することで、潜在層から顕在層へ「育てる」アプローチが可能です。
AmazonDSPで配信できる広告形式
静止画バナー広告
AmazonDSPで配信できるフォーマットの中で、商品の機能性や特徴のビジュアル訴求を得意とするのが「静止画バナー広告」です。
静止画バナーのファイル形式はJPGかPNG-8のみとなります。
PC配信用/モバイル用でそれぞれ多数のフォーマットサイズが指定されており、バナーサイズごとの容量上限やフォントの大きさの上限・枠線を使用する場合の幅の制限・CTAの有無・文字数制限等が決められています。
eコマース広告
eコマース広告は、Amazon出品者のみ使用できる広告で、自店が出品している商品をAmazon内外に広告で配信することができます。
掲載枠には、以下のいずれかを表示可能です。
- 「カートに入れる」ボタンを表示
- クーポンを表示
- カスタマーレビューを表示
- 「今すぐチェック」ボタンを表示
レビューの星の数や商品画像などの最新情報をAmazon商品画面から取得して掲載するので、バナーを用意する必要なく手軽に出稿できる点が、他の広告との違いです。
動画広告
動画広告は、商品やブランドのイメージをより魅力的にユーザーに伝達することができる広告タイプです。
ただし、Amazon内での配信は含まれていないため、Amazon内で動画配信をしたいのであれば、スポンサーブランド広告を使う必要があります。(スポンサーブランド広告はAmazon出品者でないと使用できません)
静止画広告と同じようにフォーマットに様々な指定や制限がある他、内容によっては日本では配信できない掲載枠もあるため、事前にしっかり確認しておく必要があります。
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まとめ
AmazonDSPは、Amazonが提供している広告の中で最も幅広いユーザーへリーチする広告手段です。
ただ多くのユーザーへリーチするだけではなく、「Amazonの購入履歴やライフスタイル」を活用して絞り込んでいくことができるため、広告の無駄打ちを減らすことができます。
また、Amazonの外から集客することで、Amazonユーザーを取り合う価格競争から抜け出すこともできるので、中長期的なビジネスの成長を見据えた戦略として押さえておきましょう。